日本ライフラインは、心臓ペースメーカの輸入販売を開始した1981年から、循環器領域に特化した専門商社として国内の医療現場をサポートしてきました。1999年からは自社製品の開発に着手、2001年には初の自社製品となるガイドワイヤーの販売を開始し、商社とメーカーという二つの顔を持つ企業としての歩みを進めてきました。自社グループ製品では、心腔内除細動システムやオープンステントグラフトなど、オンリーワン製品の市場導入を果たしました。また、海外メーカーからの仕入れ商品についても、先進的な医療機器を相次いで導入し、医療現場から高い評価を得ています。
このように私たちは、商社とメーカーという２つの側面を武器に、海外の先端機器の国内への導入および、国内の医療現場のニーズを的確に反映した自社製品の開発・製造を行うことで、患者様や医療現場に対して、より優れた医療機器を提供することができます。

当社は、心臓ペースメーカなどを中心とする心臓循環器領域を専門として40年以上にわたり事業を拡大してきました。長年の医療現場との深い関わりの中で、患者様や医療関係者にとって価値ある製品を常に探求してきたことが、専門商社としての確かな選択眼へとつながっています。

新たな医療機器を国内へ導入するためには、医療機器としての有効性や安全性が国に認められ、薬事承認を取得する必要があります。当社は海外から導入する医療機器の多くにおいてメーカーに代わり薬事承認を取得していることから、よりメーカーに近い立場で商品導入を行っています。また新規性が高い医療機器の導入には治験が必要となり、長い期間と多くの費用を要する場合もあります。こうした医療機器導入に向けた取り組みがあって初めて、新たな医療機器を国内の医療現場に届けることができます。諸外国に比べて、医療機器の承認を取得するまでに長い期間を要すると言われる日本において、国内の患者様のために、優れた医療機器を一日も早く導入できるよう取り組んでいます。

当社の医療機器は、長年の事業活動の中で培ってきた医療現場とのネットワークを基に、全国をカバーする約50の営業拠点を通じて各地の医療機関へ届けられています。医療機器が安全かつ正しく使用され、十分な治療効果を発揮するためには、医療機器に精通した企業による情報提供が欠かせません。当社では、研修センターである天王洲アカデミアをはじめとして全国各地において、製品を安全に使用するための情報や、最新の医療技術に関する情報を積極的に発信することで、安心して優れた医療を受けられる環境づくりを推進しています。

国内の医療現場のニーズに応えるため、1999年に開発拠点であるリサーチセンター（東京都板橋区）を開設し、医療機器の開発をスタート。その翌年には浮間ファクトリー（東京都北区）を開設、2001年に初の自社製品となるガイドワイヤーを発売しました。その後、EPカテーテル、アブレーションカテーテル、さらに人工血管へと製造品目を拡大し、メーカーとしての実績を積み上げてきました。
2012年には、自社製品としては初のオンリーワン製品である心腔内除細動システムを発売しました。この製品は、医療現場の隠れたニーズを的確に反映した製品開発により、医療現場から高く評価され、全国に広く普及しています。また、千葉県市原市にある市原ファクトリーにおいては、国内では唯一であるオープンステントグラフトを開発し、2014年7月より販売を開始しました。
こうしたオンリーワン製品には、医療現場との密接なつながりから得られる多様な情報を基に、医療現場が求めている製品を迅速に開発できる国内メーカーならではの強みが生かされています。

医療機器は、万一にも不具合があってはならないことから、自社製品を製造する工場においては厳格な品質管理基準を定めています。また、十分な教育訓練を受けたスタッフによる精密な作業により、複雑かつ繊細な工程が多いカテーテル類においても高い品質を保っています。
また、順調に成長を続ける自社製品の中長期にわたる安定供給を実現するため、2014年10月には小山ファクトリー（栃木県小山市）が操業開始。国内外の協力工場で製造した製品の検査、包装および滅菌といった最終工程を担い、高い品質を維持したまま、今後の生産数量の増加にも対応できる体制が整備されました。

当社が販売する大動脈用人工血管やオープンステントグラフトは、千葉県市原市にある市原ファクトリーにて開発および製造を行っており、唯一の国産製品として優れた性能と高い品質を有しています。
また2014年4月からは、自社開発のバルーンカテーテルの販売を開始。
当社は今後も、リサーチセンターと戸田ファクトリーを擁し研究開発と製造の機能を併せ持つMedical Technology Parkを中核拠点として、子会社との連携を図り、グループとしてのシナジーを最大限に発揮することで、自社製品の一層の拡充に努めます。